IoT機器会社GUGEN、株式会社IHIがカーボンニュートラルへの取り組みで共同プロジェクト開始

#IoT#SDGs#SDGs目標12#SDGs目標13#SDGs目標7 2022.10.25

この記事をSNSでシェア!

【更新日:2022年10月25日 by 根上聡太

株式会社IHIは、データ収集機器などのIoTを中心とした産業機器の開発販売等を行う株式会社GUGEN(グゲン,本社:大阪府大阪市, 代表取締役社長:杉村 和晃, 以下「GUGEN」)と、脱炭素社会実現に向けた炭素データの効率的な収集および環境価値化を目的とした共同プロジェクトを開始しています。

共同開発の目標

 GUGEN、IHIが行うプロジェクトは、IHIが保有するILIPS環境価値管理プラットフォームとGUGENが保有する製造現場の機器や装置からデータ収集する技術を合わせ、エネルギーのグリーン化や CO₂ 排出削減に取り組むお客さまの活動を価値化し、持続可能な価値連鎖モデルをデジタルで構築することによって、脱炭素化をより促進する事を目指しています。

出典:株式会社IHI

環境開発価値プラットフォーム概要管理図

株式会社IHIの取り組み

 株式会社IHIは、カーボンニュートラルに向けた取り組みの一環として、IHIのIoT基盤「ILIPS」を通じて取得した装置や設備の稼働データからCO₂排出/削減量を算出し、ブロックチェーン技術を用いて可視化・環境価値化するデジタルプラットフォームを展開しています。現在、具体的なサービス実証を進めており、主な取り組みとして3つあります。

①機器の稼働データやCO₂排出量の見える化

②CO₂排出量/削減量のトレーサビリティ管理

③CO₂削減量のカーボンクレジット化(J-クレジットの創出)

この3つをワンストップソリューションで提供し、お客さまの脱炭素化に関するお困りごとの解決を提案しています。

IoT機器会社GUGENの機器

 IoT機器会社GUGENは、製造業で使用されているPLC(programmable logic controller)などの制御機器から、携帯回線とクラウドを利用し、簡単な設定だけで設備の遠隔監視、データ収集が実現できる「PUSHLOG」「FALCONNECT」を展開しています。カーボンニュートラルの取り組みでは、 設備ごとの電力量監視などで既に数多くのユーザで採用実績があります。

共同プロジェクトでの実証

 この共同プロジェクトで、GUGENのプログラムレスで簡単に繋がる汎用性の高いIoTシステムとILIPS環境価値管理プラットフォームでデータ連携する仕組みの構築と実証が進められています。この実証から、IHIの製品・設備に関わらず、他社の製品・設備を使っているお客さまにも、ILIPS環境価値管理プラットフォームを早く、安く、簡単に導入いただくことが可能となり、お客さまのカーボンニュートラルへの取り組みをより一層後押しするとIHIは宣言されています。

CEATEC Japan 2022 GUGENブースにて

 これらの内容は、 10月18日(火)〜21日(金)まで幕張メッセで開催されるCEATEC Japan 2022 GUGENブースにおいて詳細を紹介し、サービス利用の実証実験にご参加いただける企業の募集を行うと発表されています。今回の取り組みを起点として、カーボンニュートラルに向けた様々な取り組みで協力していくことを、IHI/GUGENは予定しています。

<IHI関連プレスリリース>

https://www.ihi.co.jp/ihi/all_news/pdf/pr220920.pdf

https://www.ihi.co.jp/ihi/all_news/2022/other/1197834_3483.html

https://www.ihi.co.jp/ihi/all_news/2021/other/1197649_3355.html

 

この記事をSNSでシェア!

  • ランキング

    新着記事

    アシックスの新しいランニングシューズNIMBUS MIRAI(ニンバスミライ)

    SDGsの基礎知識

    食品ロスとは?原因や日本と世界の現状、家庭でできる対策を紹介

    もっとみる

    おすすめ

    食堂メニュー表示システム「 ChoicEat (チョイスイート) 」で食品ロス削減!株式会社アメイジングポケット

    アキュラホームが世界で初めて開発に成功した「木のストロー」がドラマ化

    SDGsの認知度は50%以上、10代は70%を突破。一方で内容理解に課題も|電通が「SDGsに関する生活者調査」を実施

    「AIでSDGs達成へ」ホワイトペーパー「AI for sustainable innovation」が無償公開

    2020年度に回収された廃家電4品目は約1602万台で前年度比約8.4%増|液晶式・プラズマ式テレビは約26.4%の増加

    デザインスタジオCULUMU、富士通ラーニングメディアと”D&Iから考えるビジネスデザインワークショップ”研修プログラムを提供開始